近代マーケティングの歴史が始まったのは、一般的に1900年代のはじめ頃と言われています。
アメリカの自動車メーカー・フォードが、それまで富裕層の嗜好品とみなされていた自動車の製造に大量生産方式を導入。あわせて一般市民をターゲットとした宣伝戦略を徹底することで、T型フォードの販売台数を1,500万台以上にまで伸ばしたのは有名なエピソードです。
それから120年あまりにわたり、マーケティングの手法は社会情勢や経済状況にあわせてさまざまな変化、進化を重ねてきました。
たとえばここ20年間を見ても、2000年代初頭にはインターネットとPC端末の普及が進み、リスティング広告を中心としたWebマーケティングがトレンドに。2010年代に入るとFacebookやTwitterの利用者急増にともない、多くの企業がソーシャルメディアマーケティングに注力するようになりました。
今回はそんなマーケティングの手法をテーマに、マーケターが必ず押さえておくべき3つの最新トレンドをご紹介します。ぜひご一読ください。
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マーケティングを大きく変えた新型コロナウイルス
2021年現在におけるマーケティングのトレンドを語るうえで、避けては通れないのが新型コロナウイルスの影響です。
全世界で累計2億4,000万人以上、日本国内だけでも累計170万人以上に及ぶ感染者の激増によって、それまで多くの企業の売り上げを支えていた展示会や見本市はのきなみ中止に。外出が制限され、営業停止、廃業といった措置をとらざるを得ない飲食店や商業施設も増えました。
そうした一方、自宅で過ごす時間が長くなったことによって、YouTube、Amazonプライムといった動画メディア、ネットショッピングの利用者は増加。企業では対面での接触を避けられるオンライン会議システムや電子署名・電子捺印アプリ、各種クラウドツールの導入が進みました。
こうしたなかでオンラインの利便性にあらためて気づいた人、仕事の進め方が大きく変わって生産性が改善されたことを実感している人も少なくないようです。
仮にコロナが完全収束したとしても、一度変わった生活様式、ワークスタイルが簡単に元に戻ることはないでしょう。
少なくとも今後2～3年の間は、マーケティングにおいても非接触・非対面をキーワードとするオンライン施策が主流、トレンドとなるはずです。
ポストコロナ時代の最新マーケティングトレンド3選
ここからは上記の内容をふまえつつ、ポストコロナ時代に必ず押さえておきたい3つの最新マーケティングトレンドをご紹介していきます。
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1.ライブコマース
2020年以降、対面参加型のイベント開催や実店舗での接客販売が難しくなったことを受け、Webサイトやソーシャルメディア、動画チャンネルを活用し、インタラクティブなセールスプロモーションを行う企業が増えてきました。
たとえばアパレル大手のユニクロは、2020年12月に「UNIQLO LIVE STATION」という新サービスをスタート。人気モデルやスタイリストを起用したライブ動画を配信し、視聴者の質問にリアルタイムに答えながら新商品やコーディネート例を紹介しています。
再生画面の下部に置かれた「紹介アイテム」をクリックすると、同社の公式オンラインショップに遷移し、そのまま商品を購入することが可能です。
UNIQLO LIVE STATION
https://www.uniqlo.com/jp/ja/contents/live-commerce/
こうした手法は「ライブコマース」と呼ばれ、2024年までに日本国内だけで10兆円以上の市場規模に達すると見込まれています。
2.ウェビナー
ウェビナーとは、オンライン上で開催される研修会やセミナー、カンファレンスのこと（語源はWeb＋セミナー）。参加者同士の物理的な接触を完全にカットできるうえ、会場を確保する手間やコストの軽減、視聴者の反応・リクエストを即座に確かめられる点など、オンラインならではのさまざまなメリットがあります。
ソフトウェア開発大手のAdobeでは、新型コロナウイルスの感染拡大を受け、2020年3月に予定されていたユーザー向けイベントをウェビナーとして開催。MCに人気ラジオパーソナリティを起用したうえで、登壇者同士が同じ場所にいるかのように配信画面に工夫を施したことで、ソーシャルメディアを中心に大きな話題を集めました。
また、日本国内でも野村総研、大塚商会といった大手企業が、ポストコロナ時代のマーケティング施策、顧客とのコミュニケーションの場として、積極的にウェビナーを開催しています。
なお、ウェビナーの具体的な進め方や運営に役立つツールについては以下の記事でも詳しくご紹介しているので、あわせて参考にしてみてください。
売り上げにつながるウェビナーの進め方＆中小企業におすすめのツール3選
3.VR
360度画像と音声を組み合わせることで、まるでその場にいるかのような没入感を与えられるVR（仮想現実）コンテンツ。日本ではPlayStation VRやVRゴーグル・Oculus Riftが発売された2016年が「VR元年」と呼ばれ、Webメディアを中心に大きく取り上げられました。
その後はコンテンツの量産・マネタイズが難しいこともあって、一時ブームとしては下火になりましたが、ここ1～2年、ポストコロナ時代のマーケティング施策として再び注目を集めています。言うまでもなく、VRは物理的な接触を完全にカットしたうえで、付加価値の高い体験を提供できるからです。
導入を進める大手企業も少なくなく、たとえばプロ野球の福岡ソフトバンクホークスでは、2020年6月から本拠地で開催される全60試合を4台のカメラで撮影し、5G対応のVRコンテンツとして配信するサービスをスタート。
高精細かつ臨場感あふれる映像が好評を呼び、実際に視聴した人の感想や体験談はソーシャルメディアでも広く拡散されています。
最後に
今回は、ポストコロナ時代の3つのマーケティングトレンドについてご紹介しました。
ライブコマース、ウェビナーについては、撮影から配信までまとめてカバーする安価なツールが数多くリリースされています。また、VRに関しても手軽なツール・プラットフォームが増え、コスト面を含めて以前と比べれば制作のハードルはぐっと低くなりました。
今回の内容を参考に、ぜひ実践してみてください。
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執筆者：AutoPilotAcademy編集部
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監修者：小池英樹
AutoPilotAcademy［オートパイロットアカデミー］ CEO 小池英樹 新潟市のマーケター（36歳）。新潟県新潟市生まれ、新潟市育ち、上智大学卒。 2011年にRutuboを設立、カネなし、コネなし、ノウハウなしの状況から独立。ヨドバシカメラで購入したホームページ作成ツール「Bind」を手元に事業開始。 顧客ゼロ・無収入の状態から販売促進を学び、中小企業300社以上のオンライン集客支援に携わる。顧客は日本全国及びに海外で活躍する日系企業に及ぶ。 顧客企業の集客支援も手掛ける傍ら、AutoPilotAcademyでは、培ってきた集客のノウハウを伝えている。 顧客獲得に苦心するスモールビジネスオーナーのためのオンライン集客のバイブルを作ることを目標としている。