売り上げにつながるウェビナーの進め方&中小企業におすすめのツール3選

売り上げにつながるウェビナーの進め方&中小企業におすすめのツール3選

今回取り上げるテーマは「ウェビナー」。概要を整理しつつ、具体的なメリットや進め方、中小企業におすすめのツールをご紹介していきます。

withコロナ時代のマーケティング施策を模索している方、「オンラインを活用して集客や顧客獲得の仕組みをつくっていきたい」といった方は、ぜひ参考にしてみてください。

ウェビナーとは?

「ウェビナー」とは、ウェブとセミナーを組み合わせた造語。オンラインで開催されるビジネスセミナーや研修会全般を指します。

集合型のセミナー・研修会と違って主催者側は会場を手配する必要がなく、参会者側はインターネット環境さえあればどこからでも参加することが可能。

2020年以降、新型コロナウイルスの影響によって対面のコミュニケ―ション、イベント開催が難しくなったこともあり、業種・規模を問わず多くの企業が導入しています。

たとえばある電子計測機器メーカーでは、年一度の製品展示会における分科会の模様をオンラインで中継したところ、会場への来場者を約25%上回る約2,000名が参加。トータルで前年対比200%以上の集客をマークしました。

アメリカ・ニューヨーク州に本社を置く調査会社・リサーチネスタ―社によると、こうしたウェビナーとウェブキャスト(一方向のネット動画配信)を合わせたマーケット規模は年間500億円以上。2023年には年間800億円以上に達すると見込まれています。

ウェビナーならではのメリット

低コストで開催できる

最初にも触れたとおり、準備・運営のコストを大きく抑えられるのはウェビナーならではのメリットです。ウェビナー専用ツールの多くにはCODECという圧縮技術が採用されていて、場所を問わず映像・音声を送受信できるので、利用料を払って会場を押さえる必要がありません。

また、メール1本で参加を募れるため、事前に申し込み用紙などを必要はなく、参加者を案内・誘導するスタッフも不要。さらにプロジェクターやモニターといった映像音声機器の導入費用、会場の装飾コストなども大幅に節約できます。

ソフトウェア開発大手のAdobeは、ウェビナーのこうしたメリットにいち早く着目した企業の1つ。2020年3月に予定していたグローバルイベント「Adobe Summit 2020」をオンラインへと切り替え、わずか1ヵ月足らずの準備期間で開催したことで、webメディアなどで大きく取り上げられました。

参会者の負担が小さい

開催者側とあわせて参加者の負担を抑えられるのも、ウェビナーのメリットの1つです。前述のとおりウェビナーはインターネット環境さえあれば手持ちのPCやスマートフォンから参加できるので、会場への交通費・移動時間を丸ごとカットできます。

また、録画配信型のウェビナーなら休憩時間に移動時間を利用して動画コンテンツを視聴することも可能。基本的に1回限りのオフラインセミナーと違い、繰り返し学んで理解を深められます。

参加者の反応を確かめやすい

オフラインのセミナー・研修の場合、会場の規模によっては講師までの距離が遠く、スライドの文字が見えにくかったり、声が届きにくかったりして参加者が集中力を欠いてしまうことは少なくありません。

一方ウェビナーであれば、あくまでディスプレイ越しとはいえ、1on1のコミュニケーションとほぼ変わらない感覚で講義を進めることが可能。スライド資料を大きく表示させたり、参加者に直接問いかけたりすることもできます。

また、ウェビナー専用ツールにはアンケート機能が付いているものが多く、ツール上で回答状況を確認しながらアンケート結果を集計できるため、効果検証もスムーズに行えるでしょう。

ウェビナーの進め方

開催者・参加者ともに負担が少なく、効果検証の面でもメリットが大きいウェビナーですが、企画や順義の進め方そのものは、従来のオフライン型セミナーとそれほど大きく変わりません。開催当日までの流れを簡単にご紹介していきます。

1.目的を決める

まずは参加者に具体的にどうなってほしいのか、開催を通じて自社の事業上どんなメリットが得られるのか、ウェビナーの目的をきちんと定めましょう。

近年はウェビナーの模様をSNSで配信している企業も多いので、決めきれないようなら同業他社の事例を参考にしてみるのも1つ。

目的が固まったらKPIとして具体的な数字(参加者数、アンケートの満足度、名刺やメールアドレスの獲得数など)に落とし込んでいくと、のちのちの効果検証がしやすくなると思います。

2.プログラムを作成する

目的が定まったら次は具体的なプログラム(学習内容)を決めていきます。

ウェビナーの時間はテーマやジャンルによって異なりますが、中小企業が主催するものならおおむね45分前後から、長くても2時間半程度までが主流。

ベースとなる資料・テキストはオフラインの場合と同様、PowerPointなどによって作成するのが一般的です。1スライド1メッセージを基本に、シンプルかつ直感的に伝わる内容に仕上げましょう。

また、講師を社外のコンサルタントなどに依頼する場合は、この段階でスケジュール調整・アサインを済ませておきましょう。

3.ツールを導入する

ここまでの準備が終わったら、ツールを導入します。ウェビナーツールのほとんどはPCやタブレットのwebカメラ、マイクと連携するため基本的に周辺機器を購入する必要はありません。

その一方で一度に招待できる人数や利用時間、録画、アンケートといった付帯機能は製品によってさまざま。口コミ・評価サイトなどを参考にしながら複数の候補をピックアップし、ウェビナーの目的・プログラム内容にマッチするものを絞りこんでいきましょう。

4.告知&リハーサルを行う

ツール導入後、SNSのアカウントや自社サイトを通じてウェビナーの開催を告知します。

目的・テーマ、開催スケジュール、参加費の有無とあわせて、自社の事業内容や実績、講師の経歴・プロフィールを盛り込んでおくと、ターゲットの興味・関心を引き出しやすくなるのではないでしょうか。

あわせて開催当日に備え、リハーサルと配信環境のチェック(映像・音声が途切れることはないか、資料の共有をスムーズに行えるか、など)を済ませておくのも忘れずに。

中小企業におすすめのウェビナーツール3選

最後は中小企業も導入しやすい3種類のウェビナーツールをご紹介します。

1.LINC Biz

大手家電メーカー・シャープ傘下の株式会社AIoTクラウド(東京都江東区)が提供しているクラウド型のウェビナーツールです。

無料版のほか、参加人数にあわせて複数の廉価なプラン(月額1,870円、月額5,159円など)のプランが用意されており、学習塾やフリースクールのオンライン授業、学会のディスカッションなどにも幅広く使われています。

国内のIDCにおけるデータ運用など、万全のセキュリティ体制にも定評があるようです。

LINC Biz

https://getlincbiz.jp/

2.Cocripo

株式会社Innovation X Solutions(東京都渋谷区)が開発・提供を手がけるウェビナーツールです。2017年のリリース以来、わずか4年で2,400社以上への導入実績をマークしています。

人気の理由は、ウェビナー開催に特化したシンプルな機能。ウェビナーのタイトルと概要、スケジュールを入力するだけで、告知・申し込みコンテンツが作れ、参会者側は文字どおりワンクリックで参加できます。

あるITサービス関連企業では、Cocripoを導入したことによってウェビナー経由での商談化率を大きくにアップさせました。

Cocripo

https://promote.cocripo.co.jp/

3.Google Meet

こちらは検索エンジン最大手のGoogleが提供するツールです。

ウェビナー専用ではなないものの、クリアな映像と音声に定評があり、資料の全画面共有、自動文字起こしなど機能面も充実しています。参加者100名・1時間までのウェビナーなら無料で利用可能です。

Google Meet

https://apps.google.com/intl/ja/meet/

執筆者:AutoPilotAcademy編集部

執筆者:AutoPilotAcademy編集部

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監修者:小池英樹

監修者:小池英樹

AutoPilotAcademy[オートパイロットアカデミー] CEO 小池英樹 新潟市のマーケター(36歳)。新潟県新潟市生まれ、新潟市育ち、上智大学卒。 2011年にRutuboを設立、カネなし、コネなし、ノウハウなしの状況から独立。ヨドバシカメラで購入したホームページ作成ツール「Bind」を手元に事業開始。 顧客ゼロ・無収入の状態から販売促進を学び、中小企業300社以上のオンライン集客支援に携わる。顧客は日本全国及びに海外で活躍する日系企業に及ぶ。 顧客企業の集客支援も手掛ける傍ら、AutoPilotAcademyでは、培ってきた集客のノウハウを伝えている。 顧客獲得に苦心するスモールビジネスオーナーのためのオンライン集客のバイブルを作ることを目標としている。

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